下記に該当する方は「耐震診断」をおススメいたします。

・昭和56年5月以前に建てられた方
・10年以上リフォームを行っていない方
・過去に大規模なリフォームを行った事がある方
・自宅のリフォームを検討している方
・中古住宅の購入を考えている方
・自宅の転売を検討している方
・バリアフリーリフォームを検討している方

耐震補強についての予備知識

近年は、阪神淡路大震災、新潟県中越地震、東北地方太平洋沖地震、東日本大震災といった大規模地震の度に、「耐震診断」「耐震補強」の言葉が聞かれます。
そもそも、なぜ耐震補強が必要でどんな住宅が耐震補強の必要があるのか?
耐震補強って何をするのか?をご存知の方は決して多くありません。

耐震補強は「なぜ?」必要なのか?

昔から「備えあれば憂えなし」とはよく言いますが、その為だけに耐震補強が必要なのではありません。
震度7を記録した阪神淡路大震災や最大震度7の新潟県中越地震。
建築基準法は、こういった大地震の度に、その時代に応じた基準に合わせて改正されます。

改正以前に建てられた住宅で、建築基準法に適合しない住宅とみなされるのは、こういった背景が関係しています。
その時に、適合しない住宅に該当していても、建築した時期の基準に適合していれば違法住宅にはなりませんが、増築をする場合には、その時点で、既存部分も含めて現行の規定に適合させなければなりません。

既存木造住宅を安全で、かつ建築基準法に適合した住宅にするために耐震補強工事が必要になります。

耐震補強ってどんなことをするの?

耐震補強の一般的な方法としては、

「強い壁をバランスよく増やす」
「無筋基礎の場合、鉄筋コンクリート造の布基礎に増打する」
「腐食や白アリ被害のある部分を取り替える」
「柱・土台・梁・筋交いの接合部分に金物を使用する」

また、耐震補強ではありませんが、屋根を軽くすることも地震対策として有効です。

近年は特に、耐震性を気にしておられる方は多いと思います。

その家の状態によって、工事内容は大きく異なりますのでまずは「耐震診断」で、確認されるのが一番の近道です。

耐震リフォームは、色々な方法があり、それにより耐震性や費用も異なります。
耐震補強は、「人の命」にかかわることでもあり、補助金を出している自治体もあります。
補強工事に補助が出る地域かどうかは、市町村役所のホームページを見ると記載されていることが多いです。

万が一、分からない場合、ご遠慮なくお問い合わせください。

広島県の耐震リフォームリノベーションお問い合わせ